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「MJ部長のコラム」(日経MJメールマガジンより)2001.11.28
■小林収

産業再編の黄金率は「3=2+1」

 経営破綻したマイカルがイオン(旧ジャスコ)の支援のもとで再建に乗り出す事になりました。イオンにしてみれば、してやったりでしょう。もしマイカルが国内最大のライバルのイトーヨーカ堂や、ウォルマートなど外資の手に落ちていれば、マイカルとの店舗競合が多いイオンの痛手が一番大きかったと思われるからです。

 これにより国内はダイエー、ヨーカ堂、イオンの3大スーパー体制となります。ただ、ダイエーは巨額の負債を抱えて再建途上ですから、正確にはヨーカ堂、イオンの2強とダイエーという「2+1(ツー・プラス・ワン)」体制と言えるでしょう。

 実は、この「2強と、もう1社」というのは、流通に限らず、あらゆる業界再編に通じるキーワードになってきています。
 足が3本で鼎(容器)が安定する様に、本来「3」というのは非常にバランスの取れた数字なのですが、大競争時代はこうした調和を許しません。GEのウエルチ前会長は80年代に「業界ナンバー1かナンバー2でなければ事業をやる意味が無い」と過激なリストラを実行しました。この予言が現実になっています。

 典型は自動車です。米国ではクライスラーが独ベンツの軍門に下ってビッグスリーが「2+1」に変わりましたし、国内もトヨタ、ホンダの2強に、ルノーと組んだ日産が挑む構図がはっきりしてきました。通信もNTT、KDDIという国内2社と英ボーダフォン系列に入った日本テレコムという「2+1」です。
 いずれも「プラス1」になれるかどうかのカギは外資との協力です。

 一方、鉄鋼では新日鉄、川鉄・NKK連合と2つの椅子が埋まり、残る住金と神戸鋼が生き残りの形をつくれず、喘いでいます。航空は結局、3位のJASが日航との統合に走りました。「3=2+1」は業界再編の基本方程式=黄金率かもしれません。 

 



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